報告書は誰でも買えますか？
		はい。業界関係の方はもちろん、一般の方でもご購入いただけます。
	どこで買えますか？
		購入方法ページをご参照ください。 政府刊行物取扱書店であれば常備されているケースが多いです。お手にとってご覧なさりたい場合は、霞ヶ関政府刊行物サービスセンター店頭にてご覧頂くことも可能です。 なお、２００３年７月以降、当協会の書籍が政府刊行物取り扱い書店以外の一般書店でも購入可能となりました。 一般の書店では流通の関係で常備が難しいと思われるため、事前予約・お取り寄せを行っていただきご購入されることが可能です。当協会書籍のお取り扱い実績がある一般書店につきましては、購入方法ページをご参照下さい。
	CESAに訪問すれば直接購入することは可能ですか？
		残念ながら当協会には各種報告書を常備しておりませんのでお越し頂いてもお求め頂くことができません。
	発行時期を教えてください。
		販売書籍一覧ページに掲載しておりますのでこちらをご参照下さい。 「CESAゲーム白書」は毎年7月中旬頃（年1回）となり、次回は2005年7月の発刊です。 各属性調査は3年サイクルとなります。 「CESAキッズ調査報告書」は98年3月発刊後、2001年2月、2004年2月に発刊し次回は2007年2月の発刊予定となります。 「CESAシニア調査報告書」は2002年2月発刊後、次回は2005年の発刊予定となります。 「CESAレディース調査報告書」は2003年2月発刊後、次回は2006年の発刊予定となります。
	どのような方が利用されてますか？
		業界関係者の方をはじめ、マスコミ、金融、教育関連業界の方、また学生の方にもご活用いただいております。 特に学生の方は卒業論文・研究論文でご利用されることが多くお見受け致します。
	今後の調査活動予定を教えてください。
		トップページの今後の調査活動予定をご参照ください。 企画予定も含め、詳細が決まり次第随時アップしていきます。
	学校の研究論文でCESAの資料を利用したいのですが、種類が多数であるためどれを選んで良いかが良く分かりません。どの書籍を利用したらよろしいでしょうか？
		専攻分野別にお勧めできる書籍を分類致しましたので以下の分類表をご参考に選択の目安として頂きますようお願い致します。 専攻分野 必須書籍 更に充実させる場合 「情報処理」系、もしくはゲームをメインテーマとし掘り下げる場合 ●CESAゲーム白書（各年版毎に3年分データ掲載、全データが必要な場合は最新版白書＋3年前の白書の組み合わせで把握できます） ●CESAネットユーザー調査報告書（最新版） ●CESAキッズ調査報告書 ●CESAシニア調査報告書 ●CEDEC 2001 レポート 「理工学系」等、技術分野全般 ●CEDEC２００１レポート ●CESAゲーム白書（各年版毎に3年分データ掲載、全データが必要な場合は最新版白書＋3年前の白書の組み合わせで把握できます） ●CESAネットユーザー調査報告書（最新版） 「児童心理学」等、教育関係分野全般 ●CESAキッズ調査報告書 ●CESAシニア調査報告書 ●CESAゲーム白書（各年版毎に3年分データ掲載、全データが必要な場合は最新版白書＋3年前の白書の組み合わせで把握できます） 「法学」等、知的財産分野全般 ●CESAゲーム白書（各年版毎に3年分データ掲載、全データが必要な場合は最新版白書＋3年前の白書の組み合わせで把握できます） 当協会以外の書籍で、（社）コンピュータソフトウェア著作権協会（ACCS）の資料がご活用頂けます

	CESAゲーム白書中にある「出荷規模」と「市場規模」の違いを教えて下さい。本数や台数が同じなのに、金額が違うのは何故ですか？
		「CESAゲーム白書」では、当該年に出荷実績のあったソフトメーカー・ハードメーカー全社に対し出荷データアンケートを回答して頂き、回答結果に基づき編集されております。回答状況から回答率を計算し、その回答率から100％の数値に換算することで、全メーカーの出荷状況が把握できるようになります。この、各メーカーが出荷する時点での全実績を総称して「出荷規模」と言います。 これに対し、各販売店がメーカーから商品を仕入れ、店頭で消費者の方々に販売する際には市場実勢価格で販売されます。白書中では、店頭での未消化在庫等が考慮できないため、「出荷した全ソフトウェア・ハードウェアの全在庫がそのまま全販売店で市場実勢価格で販売された」と仮定することで市場の大きさの理論値を導き出します。 この仮定に基づく、市場全体の大きさを「市場規模」と定義しています。
	CESAゲーム白書中の「ゲーム出荷規模（海外出荷の概要）」と「海外のゲーム市場の動向」を比較した時、数字が違うような気がするのですが・・。
		前者は当協会による調査（一部推計含む）であるのに対し、後者は海外の調査会社（INTERNATIONAL DEVELOPMENT GROUP,Inc）様から転載させて頂いているデータであり、推計方法が異なるためです。